近年、高度化・巧妙化の一途をたどる状況のサイバー攻撃ですが、その中では古典的な部類に入る攻撃手法の「標的型メール攻撃」。しかしながらその件数は増加傾向にあり、警察庁のとりまとめによりますと平成26年度の1,723件に対して平成30年度には6,740件と大幅に増加、対策を講じておかなければならない状況です。

「標的型メール攻撃」は特定の組織をターゲットにして行われるサイバー攻撃で、そのターゲットの知り合いや取引先を装って悪意のあるファイルを添付したり、悪意のあるサイトへ誘導するためのURLを記載したメールを送信するものです。

「標的型メール攻撃」から企業の情報資産を守るためには、その攻撃の特性から、システムや機器などの「技術的対策」はもちろんですが、従業員に対する「教育対策」が重要となってきます。今回提供を開始する本サービスはその「教育対策」にうってつけのものになります。